地震保険が必要かと悩んでいたら…
石川県珠洲市で震度6強の地震！！
地震って今後も起きるの？戸建ては必要？教えて欲しい！
結論として、貯蓄に余裕がない方は地震保険は必要です。
なぜなら、高い確率で大地震は発生が予想されており東日本大震災で全壊被害からの住宅再建には約2,100万円不足した実績があるからです。
この記事では、技術士が想定される大規模地震、持家世帯の地震保険・共済の加入状況、住宅再建に必要な費用から戸建て住宅の地震保険の必要性を説明します。
なお、高品質＆低価格な地震保険の加入の仕方は、次の記事で説明しているのでご覧下さい！
この記事を読んで、地震に対する備えをしっかりと行って下さい！
地震保険の必要性
想定される大規模地震
高い確率で発生が予想されている大地震！
平成28年4月の熊本地震は30年以内の発生確率が1％未満でも発生しました！
近い将来の発生の切迫性が指摘されている大規模地震には、南海トラフ地震、日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震、首都直下地震、中部圏・近畿圏直下地震があります。
引用：地震災害 : 防災情報のページ – 内閣府 (bousai.go.jp)
中でも、関東から九州の広い範囲で強い揺れと高い津波が発生するとされる南海トラフ地震と、首都中枢機能への影響が懸念される首都直下地震は、今後30年以内に発生する確率が70％と高い数字で予想されています。
内閣府によると北海道から九州まで約2,000もの活断層があり近い将来に大きな地震を起こす可能性が高い活断層が複数指摘されています。
どこで、いつ大きな地震が起きてもおかしくないのです。
持家世帯の保険・共済の加入件数・割合
火災補償（82％）と比較し地震補償（49％）は加入割合が低い状況です！
火災補償に比べ、水災補償や地震補償の加入割合は、まだまだ低い状況にあります。
※損害保険料率算出機構資料（2015年度末における全保険会社の建物（住宅）を対象とした火災保険保有契約を集計）及び日本共済協会資料（2015年度末におけるＪＡ共済連、ＪＦ共水連、全労済、全国生協連の建物（住宅）を対象とした共済保有契約を集計。住宅のみのデータ抽出が困難なものを除く）をもとに、内閣府試算
引用及び参照：いざというときに備えて保険・共済に加入しよう : 防災情報のページ – 内閣府 (bousai.go.jp)
| 火災補償あり | 水災補償あり | 地震補償あり |
|---|---|---|
| 2,880万件（82％） | 2,307万件（66％） | 1,732万件（49％） |
風水害・土砂や地震等の災害に保険や共済に加入する事前の備えが重要です。
既に加入している方も補償対象・内容が十分か点検しましょう！
住宅再建に必要な費用
全壊被害からの住宅再建には約2,100万円不足します！
加えて家財、引越し費用など住宅・生活の再建には他の費用も必要です。
東日本大震災で全壊被害に遭った住宅の新築費用は、平均して約2,500万円で、それに対して公的支援として受給できるのは、善意による義援金をあわせても約400万円にとどまりました。
今後発生が危惧されている南海トラフ巨大地震では、推定全壊住宅は 約238.6万棟 となり、東日本大震災の約20倍になるとされています。
引用及び参照：住宅・生活再建にはこんなにお金がかかる : 防災情報のページ – 内閣府 (bousai.go.jp)
公的な支援金や義援金だけでは住宅・生活再建には十分な金額とはいえません！
いざという時にスムーズに住宅・生活を再建するため保険・共済に加入するなど『自助』による備えが重要となります。
まとめ
今後、高い確率で大地震が予想され全壊被害の住宅再建に約2,100万円の不足実績もあるため貯蓄に余裕がない方に地震保険が必要です。
高品質＆低価格な地震保険の加入の仕方は、次の記事で詳細をご覧下さい！
最後まで記事を読んでいただき、ありがとうございました。
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